投資信託購入時のチェックポイント

投資信託を購入する際にチェックするポイントはなんでしょうか？主に、以下の3つがあげられます。まずは、投資信託の運用方針を確認しましょう。調べる先としては、目論見書の投資方針・運用方針に書いてあります。だいたい、目論見書の最初のほうに出てくるので、すぐに探せると思います。また、だいたい投資信託の名前を見ただけで、大体の方針はつかめます。以下のフレーズを参考にしてください。＜バリュー＞本来の価値より安い銘柄を、買って、本来の価値より高くなったところで売る手法。＜グロース＞将来の会社の成長を予測して、株価の上昇が見込める企業の株を買っていく手法。＜ブル＞ブルとは、上昇のこと。上昇すれば儲かる仕組みのもの。＜ベア＞ベアとは、下落のこと。下落すれば、儲かる仕組みのもの。＜アクティブ＞ファンドマネージャーが中心になって運用するファンドのこと。銘柄を調査して、判断していくので、腕の差が出る。＜インデックス＞指数に連動させるように運用するファンドのこと。ファンドマネージャーの独自の判断は、入らない。＜システム＞コンピューターのプログラムの指示通りに、運用していくファンド。まず、運用の実績を見るには、最低3年はないと判断できないと思います。ということは、3年ぐらいは続いているファンドを選びましょう。ファッションと同じで、流行のものばかりに目移りしないように気をつけましょう（笑）！そして、次に純資産の総額の推移を見ましょう。ここで、純資産額がだんだんと減っているファンドは、選んではいけません。運用が悪いに決まってますから、候補からはずしましょうね！さらに、その同じ分野のファンドから比べて、運用成績がいいかをみます。インデックスファンドの場合は、インデックスからの乖離がすくないものが、いいファンドということになります。アクティブファンドの場合は、他のアクティブファンソドに比べて、運用成績がいいものにしましょう。最後に、投資信託を買う場合には、手数料を確認しましょう。手数料とは、販売手数料・信託報酬・解約手数料です。特に、販売報酬と、信託報酬に気をつけましょう。前年度の実績が、１０％だとの説明を受けても、販売手数料が２％の場合と３％の場合では違います。説明を鵜呑みにしないように気をつけましょう。また、信託報酬も、平均から比べて高すぎないようにチェックしましょう。ただ、安かろう悪かろうではいけないので、手数料だけで選ぶべきでもありませんが。以上が、投資信託を選ぶ際の主なチェックポイントです。あなたの投資信託やCFD選びの参考にしてください。外貨預金と外貨MMFとありますが、どちらがお得なのでしょうか？とても似ていますが、特徴に違いがあります。では、項目別に比較してみましょう。◆為替手数料。外貨預金→売りと買い両方に片道１円。外貨MMF→片道２５銭〜５０銭。◆預け入れのリスク。外貨預金→預金保険の対象外。つまり、預け入れた銀行が倒産すると保護されない。外貨MMF→投資信託なので、信託銀行に分別保管されている。つまり、預け入れ先が倒産しても保護されている。◆税金。外貨預金→雑所得。外貨MMF→　非課税。◆運用通貨。どちらも、幅広い通貨で運用可能となっている。だから、あまり違いはなくなっている。以上から判断すると、外貨MMFのほうが有利だといえます。外貨MMFは、なじみのある銀行でなく、証券会社の取り扱いが多いので、戸惑ってしまいますが、上手に利用しましょうね。商品先物取引の歴史は、1531年にベルギーのアントワープに、世界初の商品取引が開設されたのに続き、1568年にはロンドンのグレシャムにも商品取引が開設されています。日本の歴史も意外に早く、1620年には堂島（大坂）の豪商淀屋が米市場を開設しています。その110年後の8代将軍吉宗の時代には、米の先物市場としての大坂「堂島米会所」が、幕府公認のもとに開設しています。テレビでもおなじみの名奉行、大岡越前守が作ったこの制度は、1848年アメリカはシカゴ商品取引所のモデルとされたことでも有名です。この時代、知行地を持つ武士より、米価建の給料だった武士が多く、豊作や凶作に係わらず、安定した収入が必要でした。年貢は米で納めていたわけですから、米が日本経済そのもので、米価を安定させるためには、先物取引が必要だったのです。この例からも解るように、先物取引は物価を安定させる機能をもっているため、その後世界中で取引所が設立され、経済発展の大きな柱となって行きます。先物取引は、売り手と買い手が決められた期日に、ある商品を今の時点で成立した価格で、受け渡すことを約束する取引です。たとえば、穀物の生産者である農家が、豊作による価格の下落を恐れたとき、利益を確保したいと考えて先物を売ります。穀物の受け渡し時期に、予想通り豊作で価格が下落していた場合、商品からの利益が減った分を、売っていた先物で補うことができるというものです。このように、経済活動になくてはならないのが先物取引ですが、一般に「先物取引は怖い」というイメージだったり、先物取引をすることが、まるで悪であるかのような言われ方をしています。しかし、金融のグローバル化が進み、ありとあらゆる商品が上場しています。これをただ、政治の力だけで解決しようとしても、世界の金融業界から取り残されていくだけです。関わり合いたくなくても、我が国の資産は金融商品で運用されています。自らの生活を防衛するためにも、学ぶ姿勢を忘れないようにしたいものです。不動産投資信託(REIT)とは、主に、J-REITに投資する投資信託のことを指します。J-REITとは、投資家から広く集めたお金で不動産を購入し、その物件から得られる賃料や、売却益を投資家に分配する会社のようなものです。(正しくは、投資法人)J-REITは、証券取引所に上場され、その受益証券は自由に売買されています。不動産投資信託(REIT)は、この"受益証券"に投資するわけです。これから、不動産投資信託(REIT)の利点・欠点、リターンとリスク、収益を得た場合の、所得区分について解説していきます。株式や債券とは異なる動きをするため、ポートフォリオに組み入れることで、資産価値の安定が図れます。また、投資対象であるJ-REITは、税制で優遇されています。（法人税がかからない）不動産投資信託は、歴史が浅いため、多くのファンドの運用期間が、5年を超えていません。そのため、長期的(5年以上)に利益を上げていけるファンドかどうかを、現在見分けることが出来ないことが欠点と言えます。不動産投資信託は、始まってから日が浅い(3年程度のものが多い)です。現在までのリターンはあまりよくないようです。リスクには、信用リスク、価格変動リスクの2種類があります。信用リスクとは、投資先が倒産してしまうなどのリスクのことです。投資先のJ-REITは、投資家から集めた資金で、不動産物件の貸し出しを行っている会社のようなものです。ですので、事業がうまくいかなくなれば、倒産してしまうこともあります。価格変動リスクとは、価格の変動により、資産価値が影響を受けることです。J-REITは、証券取引所で取引されているので、需給関係で価格が変わります。不動産投資信託(REIT)は、株式投資信託に分類されます。よって、不動産投資信託で得た収益分配金は、配当所得です。また、換金時に、解約請求をした場合は、配当所得買取請求をした場合は、譲渡所得　になります。注意点として、配当控除が利用できないことを覚えておきましょう。バランス型ファンドとは、株式や債券など複数の種類の資産に、分散投資をするファンドのことです。１．ポートフォリオを組む手間が省ける。初めから、様々な資産を組み合わせ、ポートフォリオを組んでいるので、複数の投資信託を、自分で組み合わせる手間が省けます。２．投資信託の運用状況のチェックが楽。複数の投資信託を、購入する必要がなくなることで、投資信託の運用状況のチェックも、1つのファンドだけで済むようになります。成績が悪いファンドのみ、入れ替えることが出来ない。バランス型ファンドは、ポートフォリオの組み方も任せることになるため、一部のみを組み替えることが出来ません。例えば、国内債券の部分の成績が極端に悪かった場合、自分で組んだ場合は、その投資信託のみ入れ替えられます。しかし、バランス型ファンドの場合は、全てセットになっているため、それが不可能です。自分でポートフォリオを組むのが面倒な人。または、自分が思うベストな組み合わせとは、若干違っても、投資信託選びや管理の時間を節約したい人に向いています。